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障がいのある人の「働く」を考える新刊『障がい者雇用の❝質❞ってなんだ? 障がいのある人の❝はたらく❞マップ』発売

障がいのある人の「働く」を考える新刊『障がい者雇用の❝質❞ってなんだ? 障がいのある人の❝はたらく❞マップ』発売

新刊書籍の概要

  • サービス・製品名: 『障がい者雇用の❝質❞ってなんだ? 障がいのある人の❝はたらく❞マップ』

  • 新しい点: キャリアの半分以上を障がい者の採用・雇用・就労支援に携わってきた著者が、会社目線だけでなく、福祉サービスの就労支援や障がい者のご家族の視点も踏まえ、多角的に「障がい者雇用の質」を問いかけます。株式会社LITALICOの長谷川敦弥代表取締役社長との対談や、さまざまな形で活躍する6名の先輩の事例紹介、一般社団法人日本農福連携協会の皆川芳嗣会長理事、株式会社ゼネラルパートナーズの進藤均代表取締役社長との鼎談を通じて、深く掘り下げた内容となっています。

  • 対象となる方: 障がいのあるご本人、そのご家族、就労支援に携わる方々、企業の人事担当者、障がい者雇用に関心のある方。

  • 費用(税込): 1,870円

  • 提供エリア: 全国の書店およびオンラインストア

  • 発売日: 2026年8月20日(販売開始は2026年9月4日)

  • 申込・問い合わせ方法: 全国の書店、セルバ出版のウェブサイト、Amazonにて購入が可能です。

書籍表紙

書籍に込められた想い

本書は、障がいのある方々が「就職」をゴールとせず、幸せを感じながら生きていくためのスタート地点と捉えられるよう、働くことへの想いや不安に寄り添う内容となっています。障がい者雇用が、単なる「量」の確保だけでなく、「質」も高めることで、真の意味での共生社会の実現につながるというメッセージが込められています。

書籍の内容

本書は以下の4章で構成されています。

  • 第1章 職業教育と就労支援サービス: 株式会社LITALICOの長谷川敦弥代表取締役社長と著者が「障がいのある人の可能性を引き出すために」をテーマに対談しています。

  • 第2章 福祉就労と一般就労: はたらき方としての「福祉就労と一般就労」の状況が解説されています。

  • 第3章 障がいのある人の活躍事例: さまざまな形態で働いている6名の先輩が紹介され、就職までの経緯や仕事内容、夢や目標、日常で幸せを感じる瞬間などが語られています。また、障がいのある方々の活躍の機会を広げようとしている会社や団体のユニークな取り組みも紹介されています。

  • 第4章 障がい者雇用の〝質〟を考える: 一般社団法人日本農福連携協会の皆川芳嗣会長理事、株式会社ゼネラルパートナーズの進藤均代表取締役社長と著者の3名で「障がい者雇用の〝質〟」について深く考察しています。

帯コメントと協力者

全国社会福祉協議会会長を務める村木厚子氏からは、「障がいのある人が『働く』を始めようとするとき、本人はもちろん、ご家族も、むかえる職場も、不安でいっぱいです。この本は、そうした疑問や不安に答えてくれる、一番易しくて優しい案内書。読むと心が軽くなり、元気が湧いてきます。」という帯コメントが寄せられています。

ポップなイラスト

本書の制作には、村木厚子氏、皆川芳嗣氏、進藤均氏、長谷川敦弥氏をはじめ、多くの関係者が協力しています。

著者からのメッセージと略歴

著者の中村淳氏は、企業での人事や障がい者雇用の経験、福祉サービス事業の立ち上げ経験、障がい者の家族会での経験を通じて得た視点から、保護者の方々や福祉・教育機関の関係者、そして就職を目指す方々へ、本書が「幸せ」を感じるきっかけとなることを願っています。

著者のイラスト

中村淳氏は、18年間にわたり障がい者の雇用・就労移行支援事業に携わり、1000名を超える障がい者の雇用創造に関わってきました。また、地方自治体と連携した障がい者雇用モデルの構築や、農福連携での事業展開にも尽力しています。現在は「人の活躍研究所LLP」の代表幹事、公益財団法人日本ダウン症協会事務局長も務めています。

書誌情報と購入方法

  • 書名: 『障がい者雇用の❝質❞ってなんだ? 障がいのある人の❝はたらく❞マップ』

  • 著者名: 中村淳

  • 発売日: 2026年8月20日

  • 定価: 1,870円(本体1,700円+税10%)

  • 判型: 四六判

  • 頁数: 208頁

  • ISBN: 9784868510772

  • 発売元: 株式会社セルバ出版

本書は全国の書店にて、2026年9月4日より販売中です。オンラインでも購入できます。

障がい者雇用や就労に関する具体的な制度やサービス、ご自身の状況に合わせた選択肢についてさらに詳しく知りたい場合は、詳細はお住まいの自治体や専門の相談窓口、ケアマネジャーにご確認ください。