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千葉のマンツーマン療育「ドットジュニアパーソナル」が送迎サービスを開始し、対象を小学2年生まで拡大

千葉のマンツーマン療育「ドットジュニアパーソナル」が送迎サービスを開始し、対象を小学2年生まで拡大

サービス拡充の背景と詳細

これまで「ドットジュニアパーソナル」を利用する保護者の方々からは、「専門的な個別療育を受けさせたいが、送り迎えが難しい」という声が多く寄せられていました。また、「就学後も個別支援を続けたい」という要望も寄せられていました。

株式会社ドットラインは、これらの声を受け、2026年9月16日より「ドットジュニアパーソナル」のサービスを大幅にリニューアルしました。

ドットジュニアパーソナルのスタッフとボルダリングウォール

送迎サービスの開始で通いやすさを向上

共働きのご家庭や、きょうだいの送迎があるご家庭の負担を軽減するため、ご自宅や保育園・幼稚園等への送迎サービスを開始しました。これにより、保護者の方が無理なく個別療育を取り入れられる環境が整えられています。

送迎サービスを活用することで、保育園・幼稚園や、ほかの児童発達支援事業所に通いながら個別療育を受けることも可能です。例えば、園へお迎えに伺い、個別療育を受けた後に再び園へ戻る「中抜け」での利用や、そのままご自宅へお送りする利用など、ご家庭や園での過ごし方に合わせて柔軟に組み合わせることができます。

保育園・幼稚園・他事業所と併用利用OKの図

利用対象を小学2年生まで拡大し、切れ目のない支援へ

これまで未就学児を対象としていたサービスは、小学2年生まで利用できるようになりました。小学校入学後も続くことのある発達に関する課題に対し、一人ひとりの発達段階や生活環境に合わせたマンツーマン支援が提供されます。

言語聴覚士が常勤し、専門職が連携する個別療育

「ドットジュニアパーソナル」では、ことばやコミュニケーションの専門職である言語聴覚士が常勤しています。お子さま一人ひとりの課題や発達段階、得意・苦手を専門的な視点から捉え、その子に合わせたマンツーマンの個別療育を行います。

さらに、理学療法士・作業療法士などの専門職とも連携し、ことばだけでなく、姿勢や身体の使い方、手先の動き、日常生活動作など、お子さまの発達を幅広い視点から支援します。

言語聴覚士、理学療法士、作業療法士のイラスト

プログラムは、あおきクリニック院長であり昭和医科大学発達障害医療研究所講師の青木悠太医師が監修しています。

青木悠太医師

最先端機器「ニューロトラッカー」とオリジナル遊具を導入

3Dソフト「ニューロトラッカー」を活用したビジョントレーニングを取り入れ、見る、捉える、注意を向ける、判断するといった力に遊びながらアプローチします。

3Dメガネをかけた子供とインタラクティブディスプレイ

また、ボルダリング、ターザンロープ、ぶらんこ、鉄棒、滑り台などの機能を備えたオリジナル複合遊具「パーソナル・アスレチック」を設置。遊びを通して身体感覚や運動につながる力を育みます。

プロバレーボールチーム「千葉ドット」の現役選手による運動プログラム

ドットラインがオーナーを務めるプロバレーボールチーム「千葉ドット」の現役選手も、運動プログラムの指導に参加します。選手と一緒に身体を動かしながら、「楽しい」「できた!」という成功体験や、新しいことに挑戦する気持ちを育みます。

千葉ドットのバレーボール選手たち

ドットラインの「一生まるごと支援」

株式会社ドットラインは、児童発達支援・放課後等デイサービスをはじめ、就労支援、障がい者グループホーム、訪問診療・訪問看護、ナーシングホームなど、医療・福祉の幅広いサービスを千葉県を中心に展開しています。

未就学期の発達支援から就学後の支援、卒業後の就労、さらにその先の住まいや医療・介護まで、ライフステージの変化に応じて必要な支援をつなぐ「一生まるごと支援」を提供しています。

Dotline MEDICAL & WELLFARE ONE STOP SERVICE ロゴ

教室概要

児童発達支援専門教室「ドットジュニアパーソナル」

  • 店舗:

    • パーソナル稲毛駅前教室(千葉県千葉市稲毛区小仲台6-16-6 2階)

    • パーソナル鎌取駅前教室(千葉県千葉市緑区おゆみ野3-23-11)※10月オープン

  • 対象:1歳~小学2年生のお子さま

  • 料金:原則1割負担(世帯の所得に応じて負担上限額が定められています)

  • 公式HP:https://junior-personal.dotline-jp.com/

  • 電話:0120-181-160(ドットライン地域連携室 受付:平日9:30~17:00)

サービスの詳細やご不明な点については、直接お問い合わせいただくか、詳細はお住まいの自治体や専門の相談窓口、ケアマネジャーにご確認ください。